社員の食物アレルギーの対応を考える

社会的認知度が高くなった食物アレルギー

食物アレルギーについての社会の認知度が高くなったと感じます。
実際、食物アレルギーは以前からありましたが、近年急増し全人口の１～２％が食物アレルギーを持っているとも言われています。

食物アレルギーは新生児や乳児が発症しやすいのですが、乳児期までに発症したものは成長とともに治癒する確率が高く、3歳までに50％、学童まで80～90%程度が自然寛解し、大豆・小麦・牛乳・卵の順で食べられるようになります。

しかし、これも個人差があるので長引く場合もあるほか、甲殻類、魚類、果物、そば・ピーナッツ・果物などのアレルゲンを成人までの成長の中で新規に発症した場合、治りにくいといわれています。

アレルギー症状で最も多いのが皮膚症状（じんましん、痒い、皮膚が赤くなる、顔が腫れるなど）ですが、ほかにも呼吸器症状（咳、ゼイゼイする、呼吸困難）、粘膜症状（口が腫れる、目が赤くなる腫れるなど）、消化器症状（腹痛、吐く、むかむかする、下痢）、ショック症状（血圧低下、意識障害など）があります。アレルギーの発症件数が多いのは卵・乳・小麦・えび・かにで、症状が重篤になることが多く生命に関わるのが、そば・ピーナッツです。

食物アレルギー発症者が年々増加していることから、食物アレルギーによる事故を未然に防ぐように、発症件数が多いものや、発症した際の症状が重いものについて、食品に使用した場合の表示が義務付けられています。　必ず表示されるものは、卵・乳・小麦・そば・落花生・えび・かにです。この表示によって食物アレルギーのある方は、重篤なアレルギー症状が起きるのを避け、食べても安心な加工食品を選べることができるようになります。

さて、こういった状況の中、災害時の非常食の対応について企業ではどのような対策をすべきなのでしょうか。

企業では災害時にどのような対応が必要なのか

給食を提供する園や学校では、食物アレルギーの子どもが増えていることから、保護者から食物アレルギーの情報を得て、アレルギーを発症する食物の除去に積極的に取り組んでいます。

しかし、企業では社員が各々で食事をするため食物アレルギーの情報を企業が把握していない場合がほとんどです。
カフェテリアのある企業であっても、メニューにアレルギーへの配慮をしていても、その情報を企業が把握しているとは限りません。

それでも、平時はとくに困ることはないのですが、災害時は問題が出るかもしれません。社員に配る非常食を備蓄していた場合、それが食べられない社員がいることも考えられるからです。

社員数が少ないなら各社員に配慮した対応も可能かもしれません。しかし社員数が多い場合や少数であっても社員の入れ替わりが頻繁である場合、きめ細やかに食物アレルギーに配慮した非常食を用意するのが難しいことも考えられます。さらに、自分のアレルギーについて知られたくないと考える社員もいるかもしれません。

その解決策として全ての食事をアレルゲン原材料を使用していない食品にするという方法があります。これなら、災害時の混乱のなか誤って配食しても重篤なアレルギー症状を起こす危険を避けることができます。災害時に食品の調達が困難ななか、知らなかったでは済まされませんから、非常食を選ぶ際には、このような視点で選ぶのも良いと思います。